5Gについて知っておくべき事、でも、今更質問しずらい事。

5G時代がやってきました。 準備はできていますか？ 今回、イーグルアイネットワークスヨーロッパ/中東/アフリカ/インドのオペレーションマネージングディレクターで弊社エキスパートのリシー・ロディア氏に5Gの未来ビジョンと映像監視業界におけるビジネスにとってそれが何を意味するかというトピックでインタビューしました。

5Gとは何ですか？

ロディア氏: 5Gは、第5世代および次世代のモバイル通信技術で日本語では「第5世代移動通信システム」と表記されます。 専門家達によると、最速5Gネットワークは4G LTEより少なくとも10倍速く（20倍かも）になるといわれています。 まだ小規模ではありますが既にサービスは開始しており、主により多くのデバイスを接続し、より多くのデータをリアルタイムで収集するニーズに沿って推進されています。 この新しい技術は、消費者市場とビジネス市場の両方に、革新的な技術を推進することが期待されています。

どうしてみんなが騒いでいるのでしょうか？

ロディア氏: 5Gにおける大きな話題は、その速度です。 4Gに比べより高速で帯域が広いため、より多くのデバイスを接続、処理できます。 また、遅延があまり感じられないということは、つまりサーバーからの要求に接続されたデバイスが返事を返すまでの遅延が最小限に抑えられていることを意味しています。 加えて、帯域が広いため、ビッグデータをクラウドにプッシュできます。これにより、人工知能（AI）とスーパーコンピューティングが利用可能となり、ひろく効果をもたらします。

これはビジネスにとって何を意味しますか？

ロディア氏: 5Gによって、ビジネスの効率を高め、堅牢で革新的にすることで、消費者が今日想像できるよりも速く情報に無制限にアクセスできるようになります。 恩恵を受ける代表的な産業としてあげられるのが自動車産業です。 実際、スマートカーに関しては、5Gを採用推進しており、遅延が少ないことにより、大量データを非常に高速でクラウドにプッシュすることに貢献しています。 5Gを基盤とする他セクターには、スマートシティ、スマートファクトリー、産業用IoTなどがあげられ、以前にも増してクラウドに接続され、そのデータを駆使するセクターがみられます。具体的な産業用IoTの例としては、貨物列車、貨物船、石油掘削装置、建設現場など、同時に数十億のデバイスを接続する必要があります。

映像監視業界にとって5Gはどういう意味を持ちますか？

ロディア氏: 5Gは、 映像監視業界 に大きなチャンスをもたらします。 無数のデバイスから映像とデータを取得できるようになり、つまり、固定セキュリティカメラだけでなく、体につけて使用するボディカム（バスの運転手、車掌、ウーバーイーツ配達員）やビデオドローンなどのモバイル映像デバイスからも映像を取得できます。農業、遠隔掘削を行う石油およびガス会社、マリーナ、スポーツアリーナなどに携わるエンドユーザーにとって特に強力なものとなるでしょう。 特に、固定カメラという観念から解放され、移動するオブジェクトにカメラを設置するようになります。 今日携帯電話が当たり前となったこと同じように、将来的には、モバイルカメラが主流になるでしょう。 また、明らかに5Gは、「自律型」セキュリティを次のレベルに上げるきっかけとなることしょう。

映像監視業界にはどのようなメリットがありますか？

ロディア氏: 5Gを使用すると、それぞれの映像監視デバイスはクラウドへ個々に接続を確立できるため、ローカルでの干渉が発生しません。これは、サイバーセキュリティの観点から見て変革を意味しています さらに、5Gは、接続性と帯域に関連する煩わしさからユーザーを解放します。 バックエンドでは、ローミング中の携帯電話など、複数の接続プロバイダーと連携することができます。 また、デバイスを配線した固定ネットワークに障害が発生した場合も、5Gネットワークが信頼性の高い有能なバックアップとして機能します。

そして、最も実益ともに話題性があるのは、遅延が解消され、クラウドに送信される大量のデータに人工知能(AI)を適用し、 その結果、関連性のある実用的なインテリジェンスを迅速に送り返すことができることです。 これにより、自動ロボットやドローンなどがもつ 監視、調査、レポートのような様々なセキュリティおよび監視操作を実行できる基本技術「自律セキュリティ」の台頭が業界をかえていくことでしょう。

5Gに不利な点はありますか？

ロディア氏: 現時点では、5Gを搭載しているデバイスが少なく、インフラがまだ完全には機能していません。 しかし、IoT機器メーカーは現在5Gを使用した製品の製造に投資しており、各国が国土レベルで最初に提供することを競っています。 普及には何年もかかる可能性がありますが、今日それに向けて取り組み始めていないと、ビジネスに乗り遅れることになります。